妊娠や出産時というのは、基本は病気ではないので医者や医療機関に行っても、健康保険がききません。しかしながら、時に医学的必要性が認められれば、健康保険が適用されるようになっています。 例えばですが、妊娠中のトラブルで保険がきく代表的な症例ですが、

• つわり（重度の場合）
• 切迫早産
• 切迫流産
• 流産
• 子宮頸管無力症
• 妊娠中毒症
• 前期破水
• 早産
• 合併症

と言ったものが代表例です。こういったものであれば、治療費や投薬費、入院費などは健康保険の適用内となります。 また、通常の保険扱いにはならない超音波検査なども逆子であったり、前置胎盤など、超音波検査で調べてみないといけない際は健康保険の適用内となります。 ちなみに自己負担率は、これは病気や怪我の時と一緒で、３割負担が基本となります。サラリーマンの被保険者・被扶養者保険でも、公務員の共済保険でも、船員の船員保険でも、自営業の国民健康保険でも３割負担といった形です。 妊娠中のトラブルだけでなく、出産や入院中の際も保険がきくものもあります。 例えば、

• 陣痛促進剤の使用
• 止血のための点滴や処方
• 吸引分娩
• 帝王切開
• 死産
• 赤ちゃんが新生児集中治療室に入る際

といった時に健康保険が適応されます。もちろん他にも健康保険が適応される処方もありますので、気になる方は担当医の方や病院の方に聞いてみましょう。 なお仮に健康保険が適応されなくとも、妊娠・出産時には「出産一時金」が出ますので、大いに活用しましょう。出産一時金に関しては下記ＵＲＬからどうぞ。 （出産一時金を申請する方法と貰える金額って？） では次項に関しましては、育児休暇が終わった後でも、子育てに有利な休暇制度がありますので、そちらの説明をしていきたいかと思います。